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県が実施した生産構造分析調査から１０年経過／生産者数減少することなく産地の維持・活性化に繋げる／

2025/01/16

　愛知県が平成２６年度に実施した生産構造分析調査では、１０年後にイチゴ農家数は半減すると予測され産地の維持が危ぶまれていました。ＪＡあいち三河では、農家や行政、関係機関をメンバーとした「いちご活性化プロジェクト」を開始。新規就農者育成と定着を掲げる「いちご塾」を令和元年に開講するなど、管内のイチゴ農家の減少に歯止めをかけ、地域農業を支える役割を担ってきました。現在、「いちご塾」を卒業した５期生１５名を含む７３名の生産者が組織に所属しており、生産　者数は１０年前から減少することなく産地の維持・活性化に繋げています。
　新規就農者が組織の約２割を占める令和５年産の栽培状況は、「いちご塾」卒業生１３名が約２㌶の面積で約４０万パックのイチゴを出荷しており、組織の平均反収を超えています。販売金額県下トップクラスの産地として、組織を盛り上げており今後の活躍が期待されています。
　昨年１２月末には、昨年７月に独立した５期生の山田誠さん（３０）が初出荷を迎えました。約１０㌃のハウスでイチゴ「紅ほっぺ」を栽培しており、１０月上旬に定植後、温度管理など収穫に向けて管理を続けてきました。山田さんは「研修したハウスと自分のハウスでは栽培環境が異なるため、水や肥料の量など塩梅が難しいと感じることもあるが、イチゴはすくすくと成長している。研修でお世話になった師匠が定期的に様子を見に来てくれて、アドバイスがもらえることに感謝しながら、平均反収を超えられるように頑張りたい」と意気込みます。

写真＝イチゴを収穫する山田さん（１５日、幸田町高力）